治療の流れ – 初診~保定完了まで
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当院の矯正歯科治療の流れ

初診・カウンセリング

カウンセリング中のイメージ

歯並びや噛み合わせのどんなところが気になるのか、どのような口元になりたいのか等、患者様が抱えている悩みや希望などをお聞きします。さらに、お口の状態を見せていただき、今後の治療方針について検討します。
治療のために患者様のご希望やお悩みをしっかりと理解する必要があることから、些細なことでもお気軽にご相談ください。

精密検査

検査機材

検査を行い、患者様のお口の中や顎の状態はもちろん、頭部・顔面を含めた詳しい情報を取得します。また、噛み合わせと体の重心は深く関連しているため、「グラビコーダ」という体の重心のブレを計測する重心動揺計を使った検査を行います。

検査内容

治療計画の説明

治療計画の説明のイメージ

精密検査の結果や診断について詳しくご説明し、患者様の希望を伺いながら、治療方針や使用する装置などを決定します。
治療計画のご提案の際は、疑問点がありましたらどのようなことでもご質問ください。当院では、患者様に納得いただけるように分かりやすくご説明します。

治療開始

処置中のイメージ

治療計画に沿って治療を進めていきます。ブラケット(矯正装置)を装着する場合は、矯正治療中の歯の磨き方や注意点などを詳しくご説明します。
なお、虫歯・歯周病がある場合や抜歯が必要な場合は、事前に治療を行います。

経過観察・調整

経過観察中のイメージ

定期的に受診していただき、お口の状態のチェックや装置の調整を行います。矯正治療において経過の確認はとても大切なため、医師の指示に従って受診するようにしてください。
治療期間には個人差がありますが、経過観察を行いながら2~3年程度治療を継続していきます。

治療完了・保定期間に移行

治療完了のイメージ

矯正治療によって歯並びや噛み合わせが整ったと判断されたら、歯を動かす動的治療は終了です。矯正装置を外して、歯並びや噛み合わせを安定させる「保定期間」に移行します。
保定期間中は、保定装置(リテーナー)を装着していただき、定期的に経過観察を行います。お口の状態が安定したら、いよいよ矯正治療は完了です。

保定期間
まずは矯正歯科相談にお越しください。
まずは矯正歯科相談にお越しください。

患者様の気持ちを大切にした治療を徹底しております。無料相談会を実施している場合もございますのでお気軽にお問い合わせ下さい。

マウスピース型カスタムメイド矯正装置について

  • 当院が使用するマウスピース型カスタムメイド矯正装置(製品名:インビザライン®、以下省略)は、日本国の薬機法上の医療機器および歯科技工士法上の矯正装置、日本国歯科技工士法上の矯正装置に該当しません。薬機法の対象外であるため、医薬品副作用被害救済制度の対象とならない場合があります。
  • 当院で使用しているマウスピース型カスタムメイド矯正装置以外に、日本で承認を得ている医療機器・矯正装置は存在します。
  • 当院で使用しているマウスピース型カスタムメイド矯正装置は、担当歯科医師の全責任において使用されるものです。
  • 当院が治療に用いるマウスピース型カスタムメイド矯正装置 インビザライン®はアライン・テクノロジー・ジャパン株式会社から入手しています。
  • マウスピース型矯正装置インビザライン®は1997年にFDA(アメリカ食品医薬品局)の認証を受けており、世界100ヶ国以上の国で800万人を超える患者様に提供されている治療方法で、現在までに重篤な副作用の報告はありません。(2020年10月時点)

通常費用(装置費用)

インビザライン矯正363,000円~1,056,000円(税込)

  • ※初回相談費用・精密検査・診断費用・調整費用その他を含みません。
  • ※矯正治療は自由診療(保険外診療)です。

治療内容

マウスピース型カスタムメイド矯正装置(インビザライン)による矯正治療は、マウスピース型カスタムメイド矯正装置を1日20時間以上(目安)装着して歯を移動させる治療法です。1週間~2週間毎に新しい装置に交換します。

リスク・副作用

  • 正しい装着方法で1日20時間以上使用しない場合は治療期間が延長する可能性があります。
  • 治療完了後は後戻りを防ぐため、保定装置の装着が必要になります。
  • お口の中の状態によっては、治療計画通りの結果が得られない場合もあります。
  • 治療によって、まれに歯根吸収や歯肉退縮が起こる場合があります。
  • 治療途中でワイヤー治療への変更が必要な場合があります。
  • お口の状態によっては、マウスピース型カスタムメイド矯正装置(インビザライン)に加え、補助矯正器具が必要になる場合があります。
  • 薬機法対象外の矯正歯科装置であり、医薬品副作用被害救済制度の対象外となる場合があります。